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重飲食と軽飲食に適した設備から考える物件選びのポイント

部屋探し・不動産のお役立ち情報『重飲食と軽飲食に適した設備から考える物件選びのポイント』
 
飲食店を開業する際には、業種が重飲食か軽飲食かによって必要な設備が大きく異なります。そのため、物件選びの際には希望する設備が備わっているかを必ず確認する必要があります。もし設備がない場合は、工事が可能かどうかも事前に確認しておきましょう。特に「居抜き物件」を検討している場合は、以前の店舗の設備をそのまま使用することになるため、設備の状態をしっかりチェックすることが重要です。今回は、重飲食と軽飲食の違いや、物件選びの際の注意点についてまとめてご紹介します。

 
火や煙をほとんど出さない「軽飲食」に必要な設備

軽飲食は主にカフェのような業態を指し、メニューはドリンクや、あまり火を使わないサンドイッチやスイーツが中心です。そのため、火力の強い業務用コンロやオーブンは必要ありません。家庭用と同程度の火力のコンロやトースター、その他一般的な調理器具で十分に対応可能です。このため、厨房設備は比較的少なくて済み、コストを抑えることができます。また、調理時に煙がほとんど出ないため換気にあまり気を使う必要がなく、火災の危険性も低く、調理時間も短いなど、コスト以外の面でも多くのメリットがあります。


 

煙やにおいが大量に出る「重飲食」に必要な設備

一方、重飲食とは、居酒屋や焼肉店のように加熱調理が必要なメニューを多く提供する業態を指します。これらの店舗では、業務用のコンロや大型オーブンなどが必要です。また、調理設備が大型化するため、大きなダクトや空調設備など、調理時の煙やにおいに対応する設備も必要になります。ダクトから排出される大量の煙や調理中のにおいが近隣住民からのクレームにつながることもあるため、物件選びの際には立地だけでなく、周辺環境や排気システムの確認が重要です。

重飲食が可能な物件は少なく、ひとつの物件にライバルが集中することもあります。特に、煙やにおいが出やすい焼肉店や中華料理店では、物件オーナーが開業を許可するかどうかの判断が分かれるため、早い段階で確認を取ることが重要です。ただし、軽飲食と重飲食には明確な定義がないため、出店できるかどうかは基本的に物件オーナーの意向に左右されます。例えば、バーガーショップや弁当屋などは軽飲食のイメージがありますが、調理に火や油を使い煙が出るため、物件オーナーの許可が下りないこともあります。


 

物件選びの際に注意すべきこと

軽飲食の場合はどのような物件でも比較的出店しやすいですが、重飲食の場合は物件オーナーの許可が必ず必要です。物件契約前に、自分の業態を明確に伝えることが重要です。軽飲食として契約した後に、火を使うメニューが増えて煙が多く出るようになると、トラブルの原因になります。

また、使用する調理器具を事前にリストアップしておくと安心です。例えば、軽飲食で営業していた店舗の居抜き物件を重飲食用として使う場合は特に注意が必要です。重飲食では、コンロ、オーブン、フライヤー、業務用冷蔵庫や冷凍庫など、多くの大型設備が必要になります。この際、ガス管の規格が合わない、電気容量が不足しているなどの問題が発生する可能性もあります。あいまいなまま進めると予想外の費用がかかるばかりか、設備が設置できないこともあります。重い設備の搬入にはコストがかかるため、慎重に判断しましょう。

さらに、火力の強い機器を使用する場合は、排気・空調設備だけでなく、防火対策も必要です。コンロの周りに防火壁紙を貼るなど、施工業者としっかり相談しましょう。設備面をていねいに検討し、想定するメニューが現実的に提供可能かどうかも確認する必要があります。物件選びの際は、立地だけでなく、以上のポイントについても入念な調査を行うことが重要です。


 

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